転居にかかる費用と注意点

2025年4月25日更新

本日は「転居にかかる費用と注意点」についてお話しします。希望するエリアでの求人が少ない場合や、プライベートの事情などから、転居を前提に転職活動を進める方もいらっしゃいます。実際に、弊社のサポートを受けて転居を伴う転職を成功された方も多くいらっしゃいます。

ただ、転居にはある程度の費用がかかることは避けられません。多くの方が事前に理解された上で進められていますが、中には内定後に転居費用のことを知り、やむなく辞退されたケースもあります。そういった後悔を防ぐためにも、今回は転居にかかる費用と注意点についてご紹介します。

※例として「九州から首都圏への転居」を想定しています。

まずは「転居にかかる費用」についてご紹介します。

1. 引越し業者の費用

長距離移動になるため、一般的な引越しより費用が高くなる傾向があります。

– 単身：10万～20万円程度
– ご家族（3～4人）：20万～40万円程度

時期や荷物の量によって変動しますが、繁忙期（3～4月、9月）や土日祝日は料金が高くなる傾向があります。早めの予約や平日割などを活用すると費用を抑えられることもあります。

2. 新居の初期費用

敷金・礼金・仲介手数料などで、家賃の1～2ヶ月分が目安です。例：家賃10万円の場合、30万～50万円程度になることも。加えて前家賃や火災保険（1～2万円程度）も発生します。

3. 家具・家電の購入費用

すでにお持ちの方もいらっしゃいますが、必要なものを新たに揃える場合、10万～30万円程度を想定しておくと安心です。

4. ライフラインの契約費用

電気・ガス・水道・インターネットなど、それぞれ数千円～1万円程度。全体で2万～5万円ほどかかることがあります。

5. 不用品の処分費用

量や内容によりますが、こちらも数千円～数万円程度が目安です。

続いて「転居の際に注意すべき点」です。後から気付いても遅いことも多いため、必ず事前に確認しておきましょう。

1. 転居先の環境を確認する

交通アクセス、買い物環境、治安、物価など、生活の基盤になる部分はしっかりチェックしておきましょう。

2. 契約内容の確認

賃貸契約書や引越し業者の契約内容など、不明点があれば早めに確認しておくと安心です。

3. 各種手続きの準備

住民票の移動、郵便物の転送、ライフラインの移転、そして転職先への新住所の連絡も忘れずに。

4. スケジュールの管理

繁忙期は引越し業者が混み合いがちです。日程に余裕を持って動けるよう、スケジュールを立てておきましょう。

5. 荷造りの工夫

荷解きをスムーズにするために、すぐ使うものはわかりやすくまとめておくのがおすすめです。

6. 生活費の見直し

特に実家暮らしから一人暮らしになる方は、食費・光熱費・通信費など自分で負担する出費が増えます。自分が月々どのくらいあれば安心して暮らせるか、一度見直しておきましょう。

臨床検査技師の平均的な月給は18～25万円程度（額面）とされており、生活自体は十分に可能ですが、転居にはある程度の初期費用が必要になります。特に、転職後に最初の給与が振り込まれるまで1か月程度の期間があるため、ある程度の貯金を準備しておくことをおすすめします。

はじめての地域での暮らしは不安もあると思いますが、多くの方が「住んでみたら案外大丈夫だった」とおっしゃいます。環境や条件が整えば、転居を伴う転職も選択肢のひとつとして、前向きに検討されてはいかがでしょうか。