転職時期は明確にした方がいい理由

2025年4月14日更新

本日は、入職可能時期を明確にしておくことのメリットについてご紹介いたします。

転職のタイミングと入職可能時期

まず、1年以上先に転職を検討している場合や、そもそも転職するかどうかを迷っている段階であれば、入職可能時期がまだ決まっていなくても問題ありません。

一方で、「転職をしよう」とすでに気持ちを固めており、近い時期での転職を希望している場合には、入職可能時期をある程度明確にしておくことをおすすめします。というのも、入職時期が不明確なことで、選考上やや不利になるケースがあるためです。

採用側のニーズと入職時期の関係

多くの求人は、欠員補充や業務量の増加といった理由で出されています。そのため、なるべく早めに人員を確保したいという思いが採用側にはあります。既存の職員の業務負担が増えた結果、新たな離職を招いてしまうリスクや、業務が回らず患者様へ影響が出てしまうこともあるからです。

そのため、求人票には記載されていなくても、「〇月までに入職できる方が望ましい」といった採用側の目安が設けられていることも少なくありません。入職時期が不透明だと、その基準に合っているか判断ができず、選考が見送られてしまう可能性があります。

入職時期の明確化で選考を有利に

希望条件に合っていて、応募条件も満たしているのに、入職時期が未定なことで選考が通過しない――そんなもったいない事態を防ぐためにも、転職活動を本格的に始める際には、できる限り入職可能時期を明確にしておくと安心です。

なお、法律上は2週間前に申し出れば退職できるとされていますが、実際には就業規則や業務の引き継ぎの関係で、1〜2か月程度の期間を見ておく方が多いようです。

※就業規則に記載されている退職の申し出期間には法的な拘束力はありません。特殊な雇用契約でない限り、会社が退職のタイミングを一方的に決めることはできませんので、あくまで目安としてお考えください。

医療機関や企業の理解度

また、医療機関や企業側も、内定後1～2か月で入職可能であれば理解を示してくれることが多く、それほど大きな不利にはなりません。ただし、3か月以上先となると、「もう少し早いタイミングで入職できる方を探したい」と判断されることもあるため、注意が必要です。

※転職先が決まる前に退職交渉をして入職可能時期を確定させるという方法もありますが、離職期間が空いてしまうリスクもあるため、慎重な判断が必要です。

「どうやって入職可能時期を決めればよいか分からない」という場合は、お気軽にご相談ください。状況に応じて一緒に整理していきましょう。